【FANG+はおすすめしない?】一括投資は危険、でも“積立”ならありな理由

FANG+(ファングプラス)はおすすめしない?AI時代の投資戦略を示すグラフィック。上昇する株価チャートとAIチップ、クラウドのビジュアルを背景に、Apple・Google・NVIDIA・Amazonのロゴが並ぶ。 投資

AIやクラウドが世界を動かしている今、「FANG+(ファングプラス)」に投資する人が急増しています。
SBIや楽天証券でも買付ランキング上位に並び、まさに時代の主役。
しかし私は——「一括投資はおすすめしない」という立場です。
理由はシンプル。今のFANG+は“熱狂のピーク”に近いからです。


FANG+とは?:AI時代を牽引する10銘柄

FANG+とは、米国を代表するテクノロジー大手10社で構成された株価指数です。
代表的な構成銘柄は以下の通り。

  • Meta(旧Facebook)
  • Apple
  • Amazon
  • Netflix
  • Google(Alphabet)
  • Microsoft
  • NVIDIA
  • Tesla
  • Snowflake
  • AMD

いわば、「AI・クラウド・広告・半導体」などの中核を担う企業群
生成AIの発展、クラウド普及、サブスク経済の加速——そのすべてに関わっているのがFANG+です。


FANG+に共通する「強さ」の本質

一時の流行ではなく、社会インフラのような存在になっているのがFANG+の特徴です。
具体的には次のような共通点があります。

  • AI・クラウド・データセンターはもはや“社会基盤を成すインフラ”
    → 他社が追随できない技術・資本規模
  • サブスク型収益モデルで景気変動に強い
  • グローバル展開×圧倒的シェアによる安定収益
  • 地政学リスクに比較的強い(関税や戦争の影響が限定的)

皆さんもMacやiphoneを使ってますよね?

またNetflixやアマプラで余暇を過ごしたりとFANG+と無縁という人はいないどころか、これがグローバル70億人を相手にビジネスをやっているわけなので、そら伸びないわけがないです。

エヌビディアやマイクロソフトの決算を見ても、売上+10%超えが当たり前。
Googleのスンダー・ピチャイCEOは「AI対応インフラへの継続投資は不可欠」と発言。


AmazonはAI投資に1000億ドル規模を再投資、Teslaもロボタクシー商用化を開始。
まさに「現代のインフラ企業群」といっていいでしょう。


それでも「おすすめしない」と言える理由

しかし、FANG+の未来が永遠に今と同じような右肩上がりだとは限りません。
バフェットがApple株を売却したことが示すように、割高感と見ている大物投資家も確実に存在します。主な懸念材料としては

  • 株価の割高感(PERの上昇)
  • AI関連投資の一巡
  • 規制強化リスク(独占禁止法、個人情報保護など)

AIやテックのブームは終わるときが来ます。
ただし、急に終わるわけではなくブームの終焉は「緩やかに冷めていく」ものです。
その中でどうポジションを取るかが大事です。


一括投資ではなく、「ドルコスト平均法」で積立を

FANG+は一括でドカンと買うタイミングではないと思います。
理由は以下の2つです。

  1. 短期的な調整リスクが高い
  2. それでも長期的には成長基盤が強い

つまり、「下振れを受け止めながら成長を取りに行く」姿勢が最適。
そのためには、ドルコスト平均法による積立が理にかなっています。

たとえば毎月5万円ずつ積立すれば、調整局面で安く買い増しでき、AIブームの長期的成長も享受できます。


金利低下が「FANG+追い風」になる構図

さらに追い風もあります。
2025年8月のジャクソンホール会議でFRBパウエル議長が「9月以降の利下げ開始」可能性を示唆しました。

金利の低下は企業にとって借入コストが下がりますので、AI・クラウドなど設備投資が再加速する可能性もあります。


まとめ:FANG+は“AIの心臓”だが、投資は冷静に

FANG+をおすすめしない理由は、「割高局面での一括投資リスク」があるから。
ただし、構成銘柄はどれもAI・クラウドの心臓部であり、世界経済の中心を担う存在です。

だからこそ、

  • 積立(ドルコスト平均法)で下振れを吸収
  • 長期で社会インフラの成長を取りに行く

この戦略なら、FANG+はむしろ“あり”と考えています。


🔍 要約

観点内容
一括投資おすすめしない(調整局面リスク)
積立投資有効。AIインフラ成長を享受できる
主な根拠巨額投資・社会基盤・AI/クラウドの継続需要
注意点割高感、規制強化、バフェットの売却
投資戦略ドルコスト平均法+長期保有

※本記事は特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断は自己責任で行ってください。

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